Listed companies
RE100を取得している上場企業
公開の一覧で確認できた83社（RE100 Members（The Climate Group））。
建設業（9社）
- 安藤・間 1719・プライム
- 東急建設 1720・プライム
- 西松建設 1820・プライム
- 戸田建設 1860・プライム
- 熊谷組 1861・プライム
- 住友林業 1911・プライム
- 大和ハウス工業 1925・プライム
- 積水ハウス 1928・プライム
- インフロニア・ホールディングス 5076・プライム
食料品（6社）
- 明治ホールディングス 2269・プライム
- サッポロビール 2501・プライム
- アサヒグループホールディングス 2502・プライム
- キリンホールディングス 2503・プライム
- 味の素 2802・プライム
- 日清食品ホールディングス 2897・プライム
化学（6社）
医薬品（4社）
- エーザイ 4523・プライム
- 小野薬品工業 4528・プライム
- 第一三共 4568・プライム
- 大塚ホールディングス 4578・プライム
ゴム製品（1社）
- 住友ゴム工業 5110・プライム
ガラス・土石製品（2社）
鉄鋼（1社）
- エンビプロ・ホールディングス 5698・スタンダード
非鉄金属（1社）
- フジクラ 5803・プライム
金属製品（2社）
機械（2社）
電気機器（17社）
- コニカミノルタ 4902・プライム
- KOKUSAI ELECTRIC 6525・プライム
- ダイヤモンドエレクトリックホールディングス 6699・スタンダード
- 日本電気 6701・プライム
- 富士通 6702・プライム
- セイコーエプソン 6724・プライム
- パナソニック ホールディングス 6752・プライム
- シャープ 6753・プライム
- ソニーグループ 6758・プライム
- TDK 6762・プライム
- アルプスアルパイン 6770・プライム
- アドバンテスト 6857・プライム
- カシオ計算機 6952・プライム
- ローム 6963・プライム
- 浜松ホトニクス 6965・プライム
- 村田製作所 6981・プライム
- リコー 7752・プライム
精密機器（4社）
その他製品（2社）
陸運業（1社）
- 東急 9005・プライム
情報・通信業（5社）
卸売業（1社）
- 豊田通商 8015・プライム
小売業（7社）
- アスクル 2678・プライム
- J.フロント リテイリング 3086・プライム
- セブン&アイ・ホールディングス 3382・プライム
- ワタミ 7522・プライム
- 高島屋 8233・プライム
- 丸井グループ 8252・プライム
- イオン 8267・プライム
保険業（1社）
- T&Dホールディングス 8795・プライム
その他金融業（1社）
- 芙蓉総合リース 8424・プライム
不動産業（7社）
- 大東建託 1878・プライム
- いちご 2337・プライム
- ヒューリック 3003・プライム
- 野村不動産ホールディングス 3231・プライム
- 三井不動産 8801・プライム
- 三菱地所 8802・プライム
- 東京建物 8804・プライム
サービス業（3社）
取得状況は、各認証・登録・評価の公開の一覧（SBTi Target Dashboard（企業の一覧の Excel）、2026年11月10日に取得／RE100 Members（The Climate Group）、2026年11月10日に取得／ISMS-AC 認証取得組織検索（ISMS）、2026年11月10日に取得／ISMS-AC 認証取得組織検索（ISMS クラウドセキュリティ）、2026年11月10日に取得／プライバシーマーク付与事業者検索（JIPDEC）、2026年11月10日に取得／RSPO の会員の検索（本部が日本の会員）、2026年11月10日に取得）を、上場会社の社名で照らし合わせたものです（ISMS は EDINET の正式な社名と組織名が一致し、本店と登録の都道府県が食い違わないもの、SBTi・RE100 は英語の社名が「Co., Ltd.」などを除いて一致するもの）。上場会社の法人そのものだけを数え、グループ会社・子会社の取得は含みません。社名の表記の違いで見落とすことがあり、一覧に載っていない認証（ISO 9001 など、公開の一括の一覧がないもの）は「照合していない」としています。「確認できなかった」は取得していないことを意味しません。最新の状況は各一覧と企業の公式の発表でご確認ください。日付は公開の登録簿によるもの。ISMS・ISMS クラウドセキュリティは ISMS-AC の登録の詳細の初回登録日と有効期限（認証の有効期間は3年で、続けるには期限までに更新の審査を受ける）。Pマークは JIPDEC の付与事業者の一覧の、今の有効期間の付与適格決定日と満了日（Pマークの有効期間は2年）で、はじめて付与された日は一覧にない。有効期限は更新の予定日の目安で、更新するかどうかは企業が決める。